まずは、ゴルフ会員権を取得してゴルフ場のメンバーになるメリットを見てみたい。
考えられるのは下記の6つです。
上記の内容については後ほど詳しく説明します。
バブル崩壊からいち早く立ち直った都市部の土地価格。
続いて株価も長期低迷を脱して、2万8千円～3万円を上下する水準まで持ち上がりました。
ゴルフ会員権だけは相変わらず、地の底を這いつくばる状態が続きます。
ゴルフ場経営者や会員権業者の無能など、原因は様々ですが相場相場上昇の要素が全くないわけではありません。
法律上、日本からゴルフ会員権も、その流通も消えて無くなることはあり得ません。
日本人は『帰属意識』が強く『特権意識』は人類共通の特徴とも言えるでしょう。
一見矛盾するかに思えるこの二つの意識を同時に満足させてくれるのが各種クラブであり、ゴルフ会員権です。
バブル崩壊当時の日銀や経済官僚、政治家などの無能無策によってハゲタカファンドに食い荒らされたゴルフ場。
他の凋落の原因も振り返りながら、ゴルフ会員権復活への道と方向を提言します。
- 会員権市場を活性化させるとゴルフ場の経営にも好影響を及ぼす！
- ゴルフ会員権の仕組みと会員がメリットを受けられない問題点
- ゴルフ 会員権の仕組み、相場低迷が続く理由とは？
- ゴルフ会員権の仕組み、利益優先で入会条件は無視された？
- ゴルフ会員権の仕組みと相場はオープにせよ！
- ゴルフ 会員権の仕組み、パブリックを増やし相場を活性化せよ！
- ゴルフ会員権相場の安すぎる理由は、メリットがなくなったから？
- 会員のメリットが享受できる、今が買い時のゴルフ場と会員権相場
- ゴルフ会員権の相場を活性化するには、情報をオープンにするべき！
- ゴルフ会員権のメリットを奪い取るアコーディア、 PGMは配慮
- ゴルフ会員権相場を活性化させる唯一の秘策！
会員権市場を活性化させるとゴルフ場の経営にも好影響を及ぼす！
まずはゴルフ会員権復活につながる提案をしたいと思います。
会員権の復活には、一にも二にもメンバーとしてのステータスを満足させ、大きなメリットを与えることに尽きます。
冒頭で述べた会員権を買って得られる、メンバーのメリットを説明します。
これはメンバーの特権ですね。
メンバーシップが守られているコースはどこでも、一人なら平日、休日関係なく予約なしでプレーできます。
メンバーになって何度か一人で行と顔見知りができます。
その人たちと時間を示し合わせてコースに出向けば、一緒の組でプレーできるのがメンバーシップの楽しいところ。
これは1とダブるところがあります。
自分一人だったら、休日に予約なしで行けるのとても便利でいいですね。
予約すると天候や体調などは関係なくコースに向かわなければならないが、予約なしだから自分の都合で行くか行かないかを決められます。
コースへ到着すると一人で来たメンバーが、他にもたくさんいます。
その人たちと一緒に回るのです。
メンバーになるとキャディなし、昼食付で3000円から5000円。
キャディ付きだと6000円から8000円のゴルフ場が多いと思われます。
ビジターフィとの差額はいろんな料金形態のコースが増えたので一概には言えませんが、まともなメンバーシップなら平日で5000円から1万5000えん。
休日は1万円から3万5000円くらいでしょう。
この差額がある程度大きければ、そのゴルフ場の経営は安定していて格式も高いと言えます。
逆にメンバーとビジター料金の差額が小さいところは経営が不安定か、もしくは格式など望むべきもないゴルフ場ということになります。
これもメンバーだからこその特権です。
基本的にはプロのトーナメントと同じルールで競技を行います。
スポーツのゴルフとしてとして、緊張感や醍醐味を味わうことができます。
クラブチャンピオンの予選に出るとこれがまた、周囲の雰囲気が普段のゴルフとまるで違います。
勝トーナメントに進出しようものなら、興奮して前夜は眠れません。
マッチプレーにはストロークプレーと違った面白さ駆け引きがあります。
メンバー専用のロッカーとビジター用のロッカーに分けられているところがほとんと。
料金を払って契約すると自分専用のロッカーが与えられます。
ロッカーにクラブを置いたままのメンバーも多い。
ステータスが人間にはとても大事。
「ステータス？名門コースには、それだけの価値があるのか？」
と宣う評論家なる人種もいますが、こういう人ほど飲食店などへ行くと特別待遇を求めるのだ。
自分のステータスを認めさせたいからです。
名門コースでは首相や大統領でもないと、特別待遇はしてくれませんからね。
キャデイさんやフロント、レストランの従業員とも顔見知りになるから、ビジターで行くのとは大きな違いがあります。
一人で行っているうちにスコアレベルが同じくらいの人、なんとなく気の合う人、ゴルフが上手でとても造詣の深い方など、いろんなメンバーと知り合えるのも特徴の一つ。
特に月例などの競技会に出るととても刺激を受ける人との出会いもあります。
こうなるとゴルフは一段と楽しくなります。
今は年会費を払うだけでメンバーとしての扱いを受ける『年間会員』が大流行りのようです。
そんなことは、都心から遠く離れたゴルフ場に任せておけば良し。
東京から2時間以内のアクセスに立地するコースは、本来のメンバーを大事にするべきです。
メンバーのメリットをしっかりと与え、多くの特典も付与するのです。
例えば、メンバーの特典として家族会員を3名まで登録できて、平日はメンバーフィプラス1000円でプレーさせる。
休日は月二回までビジターフィの半額でプレーさせる。
過去の予約の入り方を調べると、休日は家族会員を月に何度プレーさせてもよいかなど、簡単にわかるはずです。
会社の休日も増えた昨今なら、家族会員と平日会員が出場できる競技会を平日に開催する企画も面白いと思います。
集客につながり、メンバーに恩恵を与えることにもなり、会員権の価値向上を図れます。
ゴルフ場の多くは、メンバーの高齢化が進んでいるのが現状。
高齢者がプレーを嫌う灼熱の真夏と寒い1月2月には、家族会員及び平日会員を休日もメンバーフィで解放するのも一つの手段です。
自コースの会員権に付加価値をつけて他コースと差別化を図ることは、メンバーのメリットになるばかりでなく、ゴルフ場自体の経営に寄与し価値を上げるなど好影響を与えます。
これらはほんの一例であり、これに近いことを実行しているコースもあると聞く。
ゴルフ場に対して、メンバーのためになる提案をできる会員権業者がいない。そのことが寂しい。
冒頭でも書いたように日本人は『帰属意識』が強く、また『特権意識』は人類共通の特徴とも言えるます。
この二つの意識はゴルフ場のメンバーになることで、かなり満たされるものです。
ゴルフ人口が増えると会員権市場は活発になります。
その逆にゴルフ会員権に高い付加価値を持たせてゴルファを呼び込み、さらにはゴルフ人口を増やす、という発想も必要でしょう。
ゴルフ会員権の仕組みと会員がメリットを受けられない問題点
ゴルフ場のメンバーが、本来受けるべき会員としてのメリットを享受できないコースがたくさんあって、それが相場の足を引っ張っています。
そのようなコースがどうして多いのか、その原因と現状を見ていきたいと思います。
ゴルフの会員権を取得してメンバーになる方法は、二通りあります。
一つはゴルフの会員権を発行するゴルフ場から直接取得してメンバーになる方法であり、もう一つはゴルフ会員権市場に流通するものを取得する方法です。
平成4年5月『ゴルフ場等に係る会員契約の適正化に関する法律』が施行されてからは、むやみやたらに会員を増やせなくなったので、現在新規の会員募集をしているコースは少ない。
したがって、現在はゴルフ場のンバーになりたければ、ほぼ市場で売買しているゴルフ会員権を取得しなければなりません。
流通しているゴルフ会員権の仕組み、そのものは簡単です。
ゴルフ場が発行した会員権を市場で売買するのですが、株や不動産と同じで、売りたい人と買いたい人の希望値が合えば取引は成立する。
間に仲介業者が入るのも同じです。
しかし、ゴルフ会員権を取得すれば誰でも即座に会員になれるわけではない。
コースにはそれぞれ入会条件が設定されているのだ。
この点は不動産や株式取得とは異なっている。
主な条件としては、年齢、性別、国籍、職業、他コースの在籍証明、オフィシャル・ハンデキャップ証明などであり、他に現メンバーの紹介や推薦状が必要なコースも多い。
当然ながら、ほぼすべてのコースが暴力団関係者はノーである。
このゴルフ会員権市場が崩壊状態にある。
一部のコースを除いて買い手が付かない状態が続いている。
ゴルフ会員権を取り扱う業者の多くは、社長一人に事務員一人という規模であろう。
一人っきりで年金を貰いながら、自宅兼事務所で頑張っている人も相当数いるようです。
営業社員を抱えているところでも、大部分が100％の歩合制を取っている。
つまり、固定経費を一切使えないか会員権業者が大半なのです。
このような状況に陥ったのは、ゴルフ場経営者の横並び志向とそれを後押したゴルフ会員権業者の、無分別に原因の大部分があると言えよう。
昭和50年代から平成初頭までともかくゴルフ場経営者は、高級志向であった。
猫も杓子もホテル並みのクラブハウスを建て、有名人に設計させて高額で会員募集したのである。
ゴルフ会員権を販売する業者は、元々独自性や独創性などとは無縁であるから、ただ、ただコースの経営者に追随するだけが常なのだった。
高額で募集するということは、メンバーからの預り金も高額になる。
バブル期までのように右肩上がりで、ゴルフ会員権が値上がりしているのならば何の問題もないのだが、永遠に値上りが続くはずはなかった。
あまりの速さに誰もが呆然とした。
まるでサッカーボールが坂をこれげ落ちるがごとく、相場は下落したのです。
株も不動産も同様であるから、あまりのスピードに手の打ちようがなかったと言える状況であった。
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平成2年にはゴルフ場経営大手の日東興業が倒産し、世に衝撃を与えた。
この日東工業グループを二束三文でアコーデア・ゴルフが買収して、禿鷹ファンドの日本進行出が始まったのだ。
平成5年を過ぎたあたりから次々と大手ゴルフ場グループが倒産し、アメリカ投資ファンド由来のアコーデアゴルフとPGMがたちまち日本ゴルフ界の二大グループとなった。
この二社の台頭によって、ゴルフ会員権市場の長期低迷は決定的となる。
倒産したゴルフ場の負債は、90％以上が会員からの預り金だ。
昭和50年以降にオープンしたゴルフ場の多くは高額でゴルフ会員権を発行し、多額の金を集めたが金庫は空っぽであった。
当時は30億円で完成したコースで50億円を集めることはそう難しくはなかったが、余剰金を無駄遣いするか投資に回したので、預かり期限が来ても返済用の資金など有ろうはずがない。
不動産投資や株投資をしていた経営者は多かったが、皆同じように値下がりするのだから手の施しようがなかったのです。
スポーツクラブや飲食店を経営していたゴルフ場もあったが、売却して預り金の返済に充てようなどと考える、道徳的な経営者は皆無なのが悲しい。
むしろ、倒産を見越して個人財産を隠すことに必死な経営者が多いのであった。
他人からの預かり金＝自分の金。それがゴルフ場経営者に共通した考えだった。
最初に倒産した日東工業の社長は、ほぼ個人財産は残していなかったようであるが、その後に倒産した多くのオーナーは都内の一等地に構えた邸宅はそのまま残った。
地方在住の経営者も自宅まで取られる人は少なかっただろう。
私の知っている経営者の一人は、5コースを運営していた会社の全株式を7億円で他社に売却し、自分だけ会社から逃げてしまった。
社員たちの怒るまいことか。
ゴルフ場経営者に成金は多く見かけたが、経営を真剣に考えている人にほぼ会うことはなかった。
ポリシーもなく、ただ金を集めることに血道をあげたゴルフ場経営者が多かったのであるが、今日のゴルフ会員権低迷の一因は、会員権を取り扱う業者にもあると言えよう。
不動産は都心などの一部においてはバブル期をしのぐほど値上がりしたところもあり、株式も日経平均3万円ほどまで戻している。
しかし、ゴルフの会員権は別格と言えるほど底を這いずり廻ったままである。
決して有り難くない、別格だ。
これは、アコーディアやPGMがメンバーシップをないがしろにしたコース運営をしている事が、一番の大きな原因である。
特にアコーディアの運営手法は強引であり、メンバーに対して罪深いと言えるだろう。
メンバーに本来与えられるべきメリットを、ことごとく奪い取ってしまうのだからたまらない。
あの会社に買い取られたらゴルフ場は、翌日からセミパブリックになってしまうのであるから、メンバーのメリットなどないに等しい。
そして、ゴルフの会員権業者もまた原因の一つとなっている。
バブル期にあまりにも乱暴なゴルフ会員権の取引をしたことで、歴史があり会員権相場が高い名門コースを怒らせてしまったのです。
アコーディアが会員を無視して押し進めた、セミパブリック化への暴走に全くブレーキを掛けられなかったことも、ゴルフ会員権業で飯を食っている者として、何とも情けない話であると言えよう。
平成15年ころには、アコーディアゴルフが運営するコースの会員権を扱うのはやめよう、との声が多くの組合員から出た。
会員権組合の相場表からアコーディアのコースを外すことも具体的に提案された。
それが特定の業者を通じてアコーディアの耳に入る。
するとアコーディアの首脳は会員権組合幹部を自社のコースに招待して機嫌を取る。
これが何度か繰り返されて、ついに組合は大胆な手を打つチャンスを逃してしまうのだった。
残念ながらアコーディアの運営コースには、メンバーシップの利点はほぼ残っていない。
メンバーがメンバーらしい扱いを受けるのは、年会費を払わされることくらいしかない惨状。
相場が活性化しないもう一つの理由は、ゴルフ 会員権の取引価格をいつまでもオープンにしないことにある。
オープンマーケットなどと広告で宣伝している業者もあるが、あれは全く実態が伴っていない。
これらがなぜゴルフの会員権相場低迷に影響を与えているか、次章で詳しく説明したい。
ゴルフ 会員権の仕組み、相場低迷が続く理由とは？
市場でゴルフ会員権売買が認められている名門ゴルフ場が、なぜ会員権業者に対して怒ったのか、その答えは実に簡単である。
会員権取引業者の行儀が悪すぎたのだ。
名門コースと雖も年間何人ものメンバーがゴルフ会員権を売ったり買ったりする。
名門ほどメンバー同士のつながりが強く、会員とコース関係者の距離も近い。
したがって、ゴルフ 会員権を売り買いした時の情報が関係者の間で広まるのも早いのだ。
例えばバブル期には、相模原ゴルフ倶楽部の会員権を1億5000万円で売った方がいる、とのうわさがコース内に広まる。
やがてそのゴルフ会員権を取得して、新たにメンバーとなった人がプレーに来る。
「最近の会員権の値段は異常だね、お宅はいくらで買ったの？」
古参のメンバーである同伴者に聞かれた新会員は、
「1億8000万円で買いました。
最初、業者は1億5000万円といっていたが、いくら待ってもその値段では買えないと言われたもんだから、仕方なく手を打ちましたよ」
何と言うことだ、手数料2％なんて言いながら売り買いの価格差が3000万円もある、ゴルフの会員権業者はそんなにボッタくるのかとなる。
この類の話はさらに尾ひれがつくからさに大きくなって広がる。
ゴルフの会員権は通常の不動産取引や株の売買とは大きく異なっている。
仲介ではないのであって、基本的には買い取り転売である。
特にバブル期にはひとつのゴルフ会員権が、複数の業者間で転売されるのが当たり前であった。
実態はこうである。
業者Aが真田（仮名）さんから相模原ゴルフクラブの会員権を1憶5000万円で買い取り、3日後ゴルフ会員権業者Bに1億6000万円で転売する。
Bは10日後、ゴルフ会員権業者Cに1億7000万円で転売し、買った業者Cはお客さんの坂本（仮名）さんに2日後1億8000万円で売るのである。
こうしてわずか半月で相模原GCは、3000万円も値上がりしてしまうのである。
決して大げさじゃありません、こんな話バブル期ではごくごく当たり前でした。
多い時は一物件がゴルフ 会員権業5社の間を転売されたというから驚きである。
しかも、それは短期間の間に行われるのだ。
印鑑証明書の有効期間が3ケ月間だから、その期間内にコースに書類を提出しなければ面倒なことになるからである。
他のゴルフ会員権業者に転売するには、印鑑証明書の有効期限が最低1か月間残されていることが暗黙の了解であったらしい。
そんな情報を耳にするとメンバーやゴルフ場関係者には、会員権業者は儲け過ぎだ、やることがえげつない、露骨すぎる、ゴルフ場を馬鹿にしてメンバーを食い物にしている、との感情が沸き起こって不思議はないでしょう。
ゴルフ場にはゴルフ場連盟や支配人会など交流の場があって、横のつながりで情報は筒抜けになりやすい。
会員権に対する情報やゴルフ会員権業者のご乱交が話題になったことは想像に難くない。
そこで、預り金返還の心配が全くない、古くて相場の高いゴルフ場がとった策は、名義変更料の大幅な値上げであった。
『ゴルフの会員権相場が上がってもゴルフ場が得することはないが、儲かるのは人のふんどしで相撲を取る会員権業者だけだ。
奴らに儲けさせるくらいなら、名義変更料を上げてコースの収入を増やした方がよっぽど利口だ』
これが、当時の三重野日銀総裁が目の色を変えて公定歩合（日銀の貸出金利が当時はそう呼ばれていた）を上げていた時期と重なったからたまらない、会員権相場の値下がりに大拍車がかかるのであった。
ゴルフの会員権を購入する人は、会員権価格と名変料などを合算したトータルで予算を組みますから、名変料が高くなれば必然的に相場は下がるのです。
話は横道にそれるが、三重野さんをはじめ当時の日銀委員の皆さんは何を考えていたのでしょうか、筆者には今でも全く理解できません。
確かに日本のバブルは行き過ぎでした、それは認めます。
しかし、三重野さん率いる日銀が鼻から白い息を吹き出すがごとく形相で、急激に金利を上げ続けた結果はあまりにも無残であった。
日本はゴルフ場や不動産をアメリカのハゲタカファンドに二束三文で買い取られ、それに歩調を合わせて日本企業が保有していたアメリカの不動産は、これまた買った時の数％という安値でアメリカ企業に奪い取られたのである。
アメリカの政策は、自国の不動産を日本企業に最高値で買い取らせた挙句、最安値で手放すように追い込んでいった。
翻って我が日本銀行は、バナナを叩き売るがごとく自国の財産をアメリカ資本に二束三文で買い取ってくれ、と言わんばかりの政策をとった。
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この日米の中央銀行による政策の違いによって起こったことは、日本企業の喪失感であり、国民の無力化であったのではないだろうか。
その後に次々と起きる中国や韓国との摩擦に対するヘイト的な国民感情も、この事とは決して無関係とは言えない。
多くの国民は自信喪失を自覚しないように取り繕いながら、それを長く今に引きずっているのである。
現代社会の不寛容にも大きいな影を落としている、と言えるのではないだろうか。
日本の中央銀行総裁や幹部が他国の意に沿った政策を取るなど到底考えられないし、日本の公務員はそこまで安っぽくはない。
だとすれば、アメリカとの経済運営に関する能力の差が、あまりにも歴然であると言う結論に達する。
日本の経済成長が止まった理由と責任を、すべて日銀の金融政策に押し付ける気は毛頭ない。
しかし、あれほど意固地になり、ムキになっていては冷静な判断を望めない事もまた確かである。
能力のない者が国家の指針を決める地位にあることは、国民にとって不幸である。
この事実を当時の日銀首脳は、秘かに教訓として後世に残してくれたのであろうか。
さて、話を戻そう。
名門コースがゴルフ会員権業者に怒って理由はこればかりではない。
名義書き替えに関してもゴルフ場は、会員権業者に辟易するのであった。
次章で解説します。
ゴルフ会員権の仕組み、利益優先で入会条件は無視された？
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ご存知のようにゴルフ場の会員になるには入会条件があって、それを満たさなければメンバーにはなれません。
名門コースと言われるほど入会条件は複雑で、面倒になるのが一般的です。
中でも大変なのが紹介者です。
二人必要なコースもあれば、三人を求められるところもあり、さらに紹介者になれる資格として3年とか5年以上の在籍期間を定めているコースもあります。
単なる紹介者ではなく、新入会者の行動に対する責任まで問う、保証人と位置付けるゴルフ場もあるのです。
入会希望者が自分の知人を紹介者とするなら問題はないのだが、これをゴルフ 会員権業者が金銭を受け取って斡旋するから後々厄介なことになりかねない。
多くのコースは紹介者本人に、ほんとうに印鑑を押したかどうか確認をとる。
簡単な確認で終わるところもあるが、関係性や付き合い年数などを聞くところもある。
「いやあ、その方は直接知らないが、ゴルフの会員権業者に頼まれたので印鑑押しただけなんだよ」
こんなことが頻繁に起きるとゴルフ場は対策を立てなければならない。
全く面識もない者に紹介者を依頼する、そしてそれを引き受ける者がいる。
格式を重んじるクラブとしては見過ごせないし、そもそも紹介者としての意味をなしていないことになる。
紹介者の斡旋を半ば商売にする者まで現れる始末であった。
埼玉県の中堅コース、Hカントリークラブでメンバー3人とプレーに行った時のことである。
メンバーの一人が
「またあいつ来ているよ」と他の二人に話しかけた。
そのあいつが何者か訪ねると、こう言うことであった。
まだ若い30歳そこそこのメンバーの男が、このコースの入会希望者から金銭を受け取って、頻繁に紹介者になっているのだと言う。
この男を紹介者につけてメンバーになった人の話によると、10万円の謝礼を要求されたようだ。
これに味を占めて、ゴルフ会員権売買を本業とするようになったのだと言うから驚きだ。
男の前職についての詳しいことは誰も知らない。
男の行動は目に余るものがあり、一時は懇意にしていたHカントリークラブの社長からは次第に疎んじられるようになり、メンバーからも悪評ふんぷんであったが儲かればそれでよし、と決め込んでいるのか本人は全く気にする風がないのだと言う。
これは特殊な例と言えるがしかし、ゴルフ場には入会条件を巡るトラブルが次々と起こったのである。
多くの名門ゴルフ場は名変料の値上げと同時に、入会条件の紹介者については特に運用を厳しくするようになった。
一人の会員が紹介者になれる回数を年3回までと制限するゴルフ場、人数を3人に増やすコース、本人との関係を厳格に調査するなどの対策をとるようになった。
保証人として印鑑証明書添付を義務付けるゴルフ場が多くなったのもこの頃からである。
しかし、会員権業者はあまりにも無頓着であり、ゴルフ場はさらに業者を敬遠するようになった。
紹介者がゴルフ会員権業者経由だとわかれば、容赦なく審査で落とすゴルフ場もあるのだが、審査落ちの理由を公表していないから気が付かないのである。
ネットで紹介者を斡旋する条件として、
・認印は1万円
・印鑑証明書添付は3万円
と堂々と宣伝しているゴルフ会員権業者がある。
これをメインの商売としているのではない事は分かるが、あまりにも露骨と言うか紹介者の意味を全く理解していない。
この発想が日本のゴルフ場や会員権業界の抱える大きな問題につながっている。
メンバーシップに対する認識やリスペクトが皆無と言えるのだ。
メンバーシップのクラブにとって紹介者は重要であるはずなのに、多くのゴルフ場とほぼすべての会員権業者は形式上必要なだけ、との認識なのである。
紹介者のハンコ代が1万円とか3万円で売られているのである。
これをネットに晒すゴルフ 会員権業者のセンスは疑われて当然であるが、それを黙認するゴルフ場において、日本のメンバーシップは死んだも同然なのだ。
ゴルフ場と会員権業者の軋轢はまだある。
小金井CCは新入会希望者に関してかなり厳格に審査をする。
審査で落とされる人も多かったので、会員権相場が3億も4億もつけていたころ小金井カントリー倶楽部は会員権業者の組合を通じて、事前審査に合格した人に限って市場から会員権を取得するようにとの通達を出した。
そのために小金井CCは事前申請用の書類まで作成したのであったが、通達は守られることはなかったようである。
前述したようにゴルフ会員権は、業者が値段を上乗せして売り渡すケースがほとんとである。
審査に落ちて転売する場合は赤字になることが多かったのだが、関係のなコースに対してその事で文句を言う人も出たから、ゴルフ場としては厄介を事前に回避する策をとったのである。
ゴルフ会員権業者はユーザーのことやゴルフ場の煩わしさなど知ったことではない。
儲ける事しか頭にないのである。
名門コースと会員権業者の関係悪化は、関東よりも関西においてなお顕著のようである。
会員権の市場売買を認めているにもかかわらず、出来る限り業者に扱わせないように画策しているゴルフ場が関西には何コースかあるようだ。
かくして名門コースほど、相場が高くなるような施策を全くやらなくなって久しい。
それどころか、相場を安値に誘導するかの如く、名義変更料と年会費の値上げラッシュが続き、ゴルフ会員権市場は長期低迷を余儀なくされている。
長年にわたってゴルフの会員権市場を牽引してきた名門コースの相場低迷が続く限り、市場全体の相場回復は絶望的と言える。
会員権市場を活性化させる道は、完全に閉ざされたのであろうか。
そうとは言い切れない。
相場の安いゴルフ場こそメンバーシップを大事にし、会員としてのメリットを増やすようにすると子tが市場を活発にしゴルフ人口を増やすことにつながる。
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ゴルフ会員権の仕組みと相場はオープにせよ！
ゴルフ会員権市場が活況だったのは昭和60年代から平成初頭までであった。
あの全盛時代に二度と戻ることはないが、しかし現状よりは取引を活発にすることは可能である。
それには、会員権の売り情報と買い情報を一般に開示することが第一条件になる。
開示はネット上で行うことができる。
個々の業者がそれを行うには資金力と技術的な点において無理があるので、組合に情報を集約して共同で進めるのが現状考えられるベストであろう。
独自で展開できる2,3社は猛反発または離反するであろうが、離反してくれたなら弱小業者にとっては実に好都合である。
そのくらいの覚悟がなければ、5年以内に90％の会員権業者は消滅するだろう。
90％がつぶれる根拠はこうだ。
現在のゴルフ 会員権業の多くは社長一人か、あるいは家族で年金をもらいながら、自宅に電話一本引いて細々と営業している。
この人たちは社員がいないから何時でも撤退の準備に入れる。
では、生き残った少数の業者は寡占状態になったから儲けられるかと言うと、これまたそう単純ではない。
業者が極端に減って業界に情報量が少なくなり、流通する物件が減少すると市場はますますしぼむ可能性が高くなるのだ。
たとえば、ゴルフの会員権を買いたい人がいても売り物件を探すのが大変で、労力と時間を要した分コストもかかってしまう。
これは売却する場合も同じで、非常に効率の悪い悪循環に陥ることになる。
強いリーダーシップを発揮できる人物が登場して、弱小業者をまとめられない限り自然死を待つだけである。
この50年間、ゴルフ 会員権業界には強いリーダーシップを発揮して、業界全体をまとめられる人物は皆無であった。
組合トップには可もない不可もない調整型の人間が座るのが常だった。
昭和50年代後半から平成初めまでの国全体の好景気とゴルフブームに引っ張られて、何もせずに市場が成長していた時代はそれで充分であった。
だが、明らかに会員権市場の復興が見込めなくなったと誰もが判断するに至った、平成10年以降もまったく同じことを20年間にわたってくり返しているのだから、実に進歩のないつまらない業界団体である。
筆者はアコーディアやPGMはじめ大手ゴルフ場経営の会社トップに相当数取材しているが、ゴルフ 会員権組合に興味を持っている人は誰もいなかった。
単独経営のゴルフ場も、無視はできないが組合に相談しても何もしてくれないし出来ないだろう、と思っている社長がほぼ全員だった。
ゴルフ場がなければ業務そのものが成り立たないのに、ゴルフ場と業者をつなぐ窓口やパイプ役になることを拒否する、不思議なトップたちが組合に君臨してきたのである。
メンバーシップのゴルフ場を強引にパブリック化するアコーディアは、今や会員権業者の敵である。
会員の存在を全く無視しながらも、年会費だけはきっちり徴収するアコーディアの経営方針は、ゴルフ会員権業者のみにとどまらず、本来共同体であるはずのメンバーまで敵に回している。
この暴走に多少のブレーキをかけるチャンスが会員権業者にはあったのであるが、ブレーキどころか敵に塩を送ったのが、平成半ばころの組合幹部であった。
組合員からは、アコーディアの無体極まりないやり方に対して、グループの会員権取り扱いを拒否して抗議をの姿勢を示すべきだとの声が強かったのであるが、組合幹部は無視したのだ。
組合幹部がグループのコースで何度か接待ゴルフを享受して、ゴルフの会員権市場を破壊するアコーディアの経営方針を黙認したのであった。
ここに至っては、もうこの暴走は止めようがない。
あまりにも安上がりな組合幹部だ、とアコーディアの高笑いが聞こえてくる。
最低手数料5万円は、ゴルフ会員権売買によって生じる損失で節税する、いわゆる損益通算の駆け込み需要を狙って設定された。
所得税と住民税を払っている人が、二束三文になった高額面のゴルフ会員権で出た、売却損を申告すると節税効果は大きかった。
10万円20万円は当たり前、高額所得者は数百万円の節税になった。
これは利益の出ている法人も同様であり、複数の会員権を所有していた会社で億単位の節税をしたのを知っている。
ゴルフ会員権相場の回復が見込めなくなったと、誰もが考え出した平成15年ころから損益通算で節税するための売りが多くなった。
会員権相場の下落に拍車をかけたが、会員権業者は売却の手数料収入で潤うことになり、さらなる需要を見込んで最低手数料を3万円から5万円に値上げしたのである。
何十万円も何百万円も税金が還付されるのであるから、売り手は5万円を喜んで払った。
還付金が年々膨らむことを危惧した国税庁が、制度の廃止を検討しているとのうわさが広まって、平成20年から25年にかけての駆け込み需要が増え、会員権業界は潤った。
しかし、噂は現実となり平成26年3月をもって制度は廃止された。
税金還付を見込めなくなった人が、3万円の会員権を2万円の赤字まで出して売るであろうか。
買う方も2万円、3万円のゴルフ会員権に相場よりも高い、手数料5万円を抵抗なしに払う人は少ないであろう。
一度上げたものは下げずらいし、取引の本数が少なければ1件の売買でより多く儲けたいと考えるのは、人情であろう。
けれど、それでは市場が活性化されないことは明白である。
情報をオープンにして市場を活性化させることが急務と言える。
情報開示によって亀裂が入ったゴルフ場との信頼関係も、やがて取り戻せることは疑いない。
ネット上での情報開示はそれほど難しくはない。
個人レベルでも可能になほど、WEBサイトづくりは進歩している。
組合員が資金と知恵を出し合えば半年以内でシステムを構築できるはずだ。
強力なリーダーシップを発揮できる、逆境に強い人物の出現が待たれるところである。
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ゴルフ 会員権の仕組み、パブリックを増やし相場を活性化せよ！
会員権業が共同でシステムを作るように、ゴルフ場も持ち株会社を設立して5コースから10コースの共同体を立ち上げるべきだ。
例えば、栃木県の東北縦貫道、宇都宮ICから那須塩原ICにかけて点在しているゴルフ場が10コース集まって共同体を作り、うち5コースに10コースのメンバーすべてを集約し、残り5コースをパブリックとして営業するのである。
出来る限り、レアウトやインターチェンジから近いコースをメンバーコースにして、どちらかと言うと条件の悪いところをパブリックにする。
そして、メンバーコースは平日はメンバーの紹介でビジターを入れ、土日祝日はメンバー同伴を義務づける。
これを守れば10コースのメンバーを5コースにまとめても、十分メンバーシップは守れる。
それでなくとも、今現在だってメンバーの稼働率が悪くて年間会員を募集しているのだから。
5コースのパブリックは、キャディを全面廃止してオールセルフにする。
空いている平日は好きなように回らせて、土日は要所、要所に人員を配置してスロープレーがないように目を配る。
入場者の少ない平日は風呂を沸かさず、シャワーだけにする。
昼食は予約制にして、弁当を取り寄せる。
飲み物は原則ソフトドリンクだけにして、どうしてもアルコールが欲しい人は自動販売機を利用してもらう。
その他徹底して省力化に勤め、平日5000円台、休日6000円台のプレー料金を実現する。
何も、休日は平日の倍近い料金を設定する必要はない。
出来る限り、多くの人にゴルフはその気になれば安くできることを知らしめることが大事なのだ。
そしてもう一つ、この共同体のパブリックでとても重要なのは中古のゴルフクラブを集めて、安く貸し出すことだ。
ハーフセットを500円で使ってもらうようにして、気に入ったらそのクラブをプレーヤーに買ってもらうようにする。
若者のゴルフばなれば著しい原因は、プレー代が高いのと同じくらいの割合で、クラブが高いことがある。
安いクラブが売れるとメーカーもようやく気が付くはずである。
最初は経営側もユーザーも戸惑いがあるだろうけど、2年3年と入場者売り上げともに右肩上がりとなると予測できる。
そんな馬鹿な、と99％の人は鼻でせせら笑うであろう。
しかし、何も手を打たなければゴルフ場はもっと、もっと潰れるのは目に見えている。
座して死を待つのか、アクションを起こして道なき道を切り拓くのか。
ハッキリ言いましょう。
ゴルフ場経営者の大部分は無能であり、人真似をしてきただけである。
したがって、バブル崩壊から30年を経て今なお、当時と全く同じ預り金問題で倒産するゴルフ場が相次いでいる。
そして、これまた同じようにハゲタカファンド由来のアコーディアかPGM傘下に収まるのである。
ゴルフ場業界の90％は30年間にわたって何も学んでこなかったのであり、何に一つアイデアを出せなかったのである。
現在、経営に行き詰りつつあるゴルフ場の多くが年間会員を募集して急場をしのいでいる。
これとて、平成3年ころから始めたパブリックの真似をしているに過ぎない。
独自色を全く出せずに縮小していくパイを奪い合って、ますます互いを窮地に追い込んでいるだけなのだ。
知恵を出さずに奪い合いをするだけでは、未来の展望などあろうはずもない。
共同体を構築すると言う、発想の転換をぜひ試みて欲しいものでである。
料金は安いが極端に簡素化されたパブリックに飽き足らない人は、メンバーシップを渇望する。
そうなればゴルフの会員権購入を考えるから、相場も動きが出てくる。
アメリカと日本を比較すると日本のゴルフ場が生き伸びるべき方策が見えてくる。
国／種別 ゴルフ人口 メンバーシップコース パブリック
アメリカ 約3,700万人 約4,200 約13,800
日本 約750万人 約2,100 約300
日本はパブリックを増やすことによって、ゴルフ産業全体を活性化させるべきである。
メンバーシップが8割強の日本であるから、共同体を作ることによってメンバーシップを減らし、パブリックを増やすしか方法はない。
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ゴルフ会員権相場の安すぎる理由は、メリットがなくなったから？
バブル時代の高値は確かに異常であったが、今のゴルフ会員権相場もあまりにも安すぎる。
都内やその近郊のテニスクラブの入会金に比べても、その安さは一目瞭然である。
テニスクラブは2年、5年と期間を区切った期間会員と永久会員に分かれているところが多いようです。
都内やその近郊で永久会員に入会するには、入会金と保証金合計で50万円から100万円が必要です。
なお、テニスクラブは会員になった後の費用が、ゴルフクラブに比べて割り高になっている。
ゴルフ場の年会費に当たる月会費が、15,000円から20,000円のテニスクラブが大半で,年会費換算だと180,000円から240,000円に相当します。
会員の施設利用料は無料のところもあれば、一回につき5千円かかるところもあり、クラブによって差がある。
ゴルフコースの会員権とテニスクラブの会員制を同一視できないが、首都圏に総額100万円以内のコースがごろごろしているゴルフ会員権は安いと言えるだろう。
都心から1時間半以内の埼玉、千葉、茨城、栃木、群馬各県には、土日のスタートもとりやすく、比較的レアウトが良いコースは探せばいくらでも見つかるだろう。
ただし、いくら近くてコースが良いからと言って、決して買ってはいけない会員権がる。
アコーディアゴルフグループ運営するゴルフ会員権は、買ってはいけない筆頭です。
毎年、年会費だけむしり取られ、お金が全くの無駄、どぶに捨てるようなものです。
現会員の中には利用価値がないので売りたいと思っても、全く買い手がつかずに困っている人が大勢います。
こういった会員は、ゴルフ場に連絡して脱会手続きをして会員権を破棄する方法しかありません。
いつかは売れるだろうと思って期待しても、年会費が無駄になるだけです。
他にも依然償還問題を抱えたままのコースは絶対に避けるべきです。
昭和48年のいわゆる第一次オイルショック以降にオープンした多数のゴルフ場では、いまだに償還問題がくすぶり続けています。
名変停止中なのに裏で会員権を発行しているゴルフ場が稀にありますが、これは手を出してはいけないコースの代表だ。
年間会員を募集しているところであれば、1年間メンバーになって様子を見るのが良いでしょう。
1年間プレーに行って、他のメンバーやキャディさん、フロントなどと話をして運営状況など情報を得て判断するのが賢明です。
この時代、ゴルフ会員権相場の値上がりを期待するようであれば失望する確率が高いので、これまた購入は見合わせるべきでしょう。
投資など全く考えずにテニスクラブのようにプレーだけを楽しむためであれば、ゴルフの会員権は買い時と言えるだろう。
月例会などの競技に出て緊張感あるプレーを楽しむことや、一人で好きな時にふらっとコースへ行けるなど、ゴルフライフスタイルに選択肢を増やしてくれるのがメンバーシップのメリットだ。
バブル崩壊後、倒産したゴルフ場を傘下に収めて規模を拡大したゴルフ場経営会社が増えた。
外資のファンドによって設立されたPGMやアコーディアゴルフがその代表だ。
だがグループ経営の中には利益最優先で会員権所有者のメリットを、ことごとく犠牲にしている会社ががある。
会員権を持つメリットが失われるのだから、会員権相場は下がって当たり前。
ゴルフ会員権の特異なところは、相場の上下が広く連動するところにある。
どういうことかと言えば、一部のゴルフ会員権が不祥事やメンバーシップの崩壊などで下がると、つられて近隣のゴルフ場相場が下がるのです。
それがわずかの時間で多くのコース相場に波及してしまうのだからたまらない。
これはゴルフ会員権業者があまりにもお粗末なのが一番の理由でしょう。
例えば、こうなる。
小金井カントリー倶楽部が5000万円切ったから、戸塚カントリー俱楽部の2000万円、鷹の台カントリー俱楽部の1800万円は高い、と単純にユーザーに吹聴する。
戸塚や鷹の台が高すぎる理由など、何も裏付けがない。
ただ、ただ小金井と比較して高い、それだけの理由なのだ。
これが何十年も続く業界の習わしなのです。
一時に比べ、ゴルフ場の序列はかなり変わったにもかかわらず、営業トークの中心は相変わらずなのです。
業者によっての独自性はなく、独創性など望むべきもない。
出来るのは精々、組合が発表する相場を意図的に高めに書かせることぐらいだ。
バブル崩壊後、ゴルフ会員権の主流をなす預託金制度の矛盾が次々と露呈したが、相場が一向に回復しない理由はこのような利益だけを追求するゴルフ場経営と、会員権業者の旧態依然のやり方が大きい。
会員のメリットが享受できる、今が買い時のゴルフ場と会員権相場
基本的に1対1でプレーするテニスは、中級以上の腕前でなければクラブの会員になっても楽しめないようであるが、ゴルフはハーフ60打ってもマナーさえ身に着けていれば、上級者と一緒にラウンドできる特殊なスポーツです。
その辺から考えるとゴルフ会員権には、今が買い時のコースもたくさんあります。
埼玉県のゴルフ会員権が買いではないでしょうか。
川越市にある霞ヶ関カンツリー倶楽部がオリンピックのゴルフ競技会場に決まった後、やれ遠いだの暑いだのと一部で騒がれた余波を受けて、埼玉のコースはすべて値下がりしました。
東松山インターまでなら都心から決して遠くはなく、暑さだって関東の他都県と比べて特別ってことなどありません。
茨城や千葉に比較して内容以上に安い相場のゴルフ場がたくさんあります。
高麗川CC、高坂CC、高値CC、飯能パーク、日本CC、熊谷GCなどは、どうしてこんなに安いのか不思議くらいです。
最も安い代表は、飯能GCと狭山GCです。
入会条件がクリアできればクラブライフを楽しむには最適のコースと言えます。
両コースとも霞ヶ関カンツリー倶楽部のすぐ近くですから、東京からは便利で地形は申し分なくコースは超A級とえるでしょう。
千葉県でおすすめコースは、鶴舞CCと千葉CCです。
両コースともに、いつでも日本オープンを開催できるほどのグレードを保っています。
特に千葉CCは梅郷コース18ホール、野田コース18ホール、川間コース27ホールの計63ホールを擁しながら、正会員3200名、平日会員200名と少数であり、株主会員制でもあるのです。
茨城県では東筑波CCがダントツのお買い得物件です。
メンバーシップがきちんと守られ、クラブ競技なども充実していて、トーナメント開催実績豊富なチャンピオンコースです。
神奈川県の安いコースでは津久井湖CC。
たたし、このコースは土日に一人でプレーに行く方へのオススメです。
メンバーが多いので、土日ゲストを連れての一組はスタートが取れませんが、メンバーひとりなら到着順でプレーできます。
各コースの詳しい相場はこちらからどうぞ。
これまでゴルフの会員権は個々のゴルフ場の業績や運営内容によって大きく動くより、業界全体のムードにつられて値動きするケースが圧倒的に多かったのである。
例えば、現在4500万円の小金井カントリー倶楽部が半年後1億円に値上がりしたとすると、その時には名古屋GCが5000万円、奈良国際CCが4000万円、戸塚CCが5000万円になり、現在50万円の関東のコースが100万円、200万円の相場を付けているコースが500万円になる、という具合に動くのです。
これは、一般の人は自分のコース以外の情報や事情に詳しくないのが当然であるのと、会員権を扱う業者が不勉強であることが原因となっている。
小金井CCが高くなったから、東京よみうりCCや相模原GCも上がるだろう、鷹の台CCが下がったので我孫子GCも下がるはずだ、というように実に単純かつ大雑把な情報をユーザーに伝えるだけの商売を数十年にわたって続けてきたのである。
しかし、もうすでにそのような小手先だけの旧態依然とした手法では通用しなくなって久しいが、習慣とは恐ろしいものである。
会員権業界は変貌やイノベーションの時代を迎えることなく、終焉に向かうのだろうか。
ゴルフ会員権の相場を活性化するには、情報をオープンにするべき！
ゴルフ会員権は業者が一度買い取り、それにいくらか上乗せして次の人に売るのが取引の実態である。
不動産のように売り手と買い手が同じテーブルにつき、業者が書面を作成して仲介するのとは基本的に違うから、売買手数料というのも実態に即していないことになる。
買取手数料とか、売渡手数料が正しいのではないだろうか。
最近は全く上乗せずに『売り買い同価格、最低手数料9,990円』を掲げるネット取引専門業者も登場しているが、果たして今後どのように展開するか興味深いところではある。
ネットで見ると手数料が安い理由を次のように書いているが、これは現状を的確に表現しているとは言えないのではないだろうか。
＜＜取引手数料が安いのには理由があります。
インターネット中心の取引にすることで人件費、広告費、店舗費用を最小限に抑え、コストを大幅に削減しました。そしてその分、取引手数料が安くなります。＞＞
組合加盟約150社のうち広告を打てるのはほんの数社だけであり、大半の業者は家賃10万円以下の事務所に実質的には社長一人の会社が多いのである。
中には自宅で商売しているところもかなり多いでしょう。
ネット専門の業者はPGMの会員権を推奨しているので、PGMが関係しているのかも知れない。
このようにネット専門業者が他に4,5社増えると、5年後くらいには小規模業者は全滅の可能性さえある。
ゴルフ会員権の売買は、売り手の印鑑証明書や譲渡通知書、入会に必要な紹介者など複雑な問題があるので、1年や2年では定着しきれないが、数年後にはネット取引が主流になる可能性は大である。
そうなれば、小規模業者は共同体を作って情報公開するくらいしか、対抗手段は残されていないのではないか。
共同体とは現組合の機能を充実させ、全組合員の情報を一元化してネット取引きに対抗するのだ。
早い話、弱小業者一社でネット取引のシステムを構築できないので、共同でシステム作りから活用までやるのである。
ネット上の取引は売り買い同価格で、手数料収入だけとする。
ネット以外の直取引は個々に任せて、利ザヤを抜くかどうかはそれぞれの自由とする。
細かな調整はもちろん必要であるが、ともかく売り買いの価格をオープンにして、ゴルファーに安心感と親近感を持たせると言う発想が大事であろう。
平等、公平と叫びながらも人間は基本的に差別を好むものである。
言葉を変えるなら、人は誰もが他と同じでありたいと思う心と特別でありたいと願う気持ちが同居している。
他と同じでありたいと思う心は帰属意識でもある。
会員制クラブは帰属意識と特別な存在への欲求、両方を同時に満足させてくれるのである。
日本からゴルフ会員権は消滅しないし、法律の規制が入らない限り流通もあり続ける。
どこかの豊富な資本が乗り込んできてネット上の流通システムを構築されたら、数年のうちに寡占状態になるだろう。
これまでゴルフ会員権市場には多くの大企業、大資本が何社も参入した。
証券会社、不動産、デパート、金融機関、ゴルフ用品販売等々であるが、いずれも大成功を収めたとは言い難い。
一番の理由は組合のコンピュタに集まる情報がなければ商売にならなかったので、組合の定める規則と習慣に従いその範囲での活動を余儀なくされたからである。
今度は今までとは違うITを駆使したネット取引が乗り込んできた。
ネットが怖いのは、時間をかけて取り組まれたならばネット上で、独自の市場が出来上がってしまうことである。
Amazonや楽天を見るまでもないだろう。
若いゴルファーにとっては、ゴルフ会員権と親しみやすい時代が到来したのかも知れない。
そして意外や意外、先進的な発想を持つ既存の会員権取扱業者には、チャンス到来の予感がするのである。
ゴルフ会員権のメリットを奪い取るアコーディア、 PGMは配慮
アコーディア・ゴルフとPGMホールデングスは日本1位と2位のゴルフ場運営会社である。
しかし、この二社のゴルフ場運営手法はかなり違っている。
コース名にもその違いが表れている。
アコーディアの名を冠したコースを徐々に増やしつつ、統一されたマニュアルでの運営を目指すアコーディアに対して、PGMはできる限り個々のゴルフ場の特徴を活かそうとする運営スタイルである。
アコーディアは米の投資銀行・ゴールドマンサックスが出資して、日東工業グループのゴルフ場を傘下に収めたのを始まりとする。
PGMは米の投資会社ローンスターによって設立され、地産グループを買収したのがゴルフ事業の始まりである。
どちらも2002年から本格的に始動し、償還問題を抱えて行き詰ったゴルフ場運営会社を法的整理させたうえで、二束三文の値で買収するという点では共通している。
アコーディアは2011年にゴールドマンサックスとの業務提携を解消し、GSの持ち株比率はごくわずかとなった。
PGMも同じく2011年パチンコメーカーの平和に買収され、ローンスターとの資本関係はなくなっている。
2012年にはPGMがアコーディアに対して敵対的TOBを仕掛けたが、旧村上ファンド関連の会社が20％超を取得したため失敗に終わっている。
この直前にC社長が社内の特別監査を受けて辞任に追い込まれている。
この社長追い落としを画策したのがアコーデアの当時の取締役で、PGMと内通していたとのうわさもあるが、真偽のほどは定かでない。
[に]
筆者はC社長を取材したことがあった。
彼は20代の頃から日東工業に勤務し、ゴルフ場経営に携わっていた。
その後、アメリカでリビエラCCの支配人を務め、日米のゴルフ事情に精通した穏やかで博識な男であった。
日程や取材内容などの細かい段取りはすべて、秘書を通じたメールでのやりであったから、当時アコーディアの本社があった渋谷クロスタワーを訪ねるのも初めてであり、社長本人とも取材当日が初対面であった。
取材は90分の約束を大幅にオーバーして、３時間30分に及んだ。
途中、秘書が何度もメモを差し入れに来たが、それらを握り潰しながらアコーディアの未来と日米ゴルフ事情の違いについて静かに、しかし、熱のこもった口調で語っていたのが印象的だった。
だが、株主であるゴールドマンサックスからの圧力が強く、彼の思いがどこまで経営に反映されていたか甚だ疑問に感じざるを得なかった。
PGMの本社が港区にあったころは何度も訪問し、何人もの幹部の方々にお会いしている。
中にはPGMのコースで一緒にプレーした方もいるし、雑誌の依頼で経営首脳にインタビューをしたこともあった。
当時の率直な印象では、部課長クラスを厳しいノルマで管理し、社長の日程管理を秘書機能を有する電通の子会社に委託するなど、アコーディアはいかにも外資系と言う雰囲気が濃厚であった。
PGMも数字的にはかなり厳しく管理されていたようであるが、旧STTと旧地産の幹部同士の意思疎通がうまくいっていたようで社内の風通しが良く、当時はアメリカ人の社長でありながら、PGMには日本的社風が色濃く残っていた印象がある。
そうは言ってもやはりハゲタカ・ファンドである。
五人いた本部長全員が一斉に解任されるという、日本の会社では考えられない人事を敢行したこともあった。
アコーディアとPGMは現在どちらも上場廃止されているので、近年の決算報告書は公開せれていませんが、売上高は両社ともに700億円前後で拮抗していると思われます。
運営も140コース前後でほぼ差がありません。
コース運営に関してアコーディアは何度も述べているように、傘下のゴルフ場を悉くセミパブリック化してきた。
つまり、アコーディアはメンバーのメリットを徹底的に破壊することによって、生き延びる経営戦略を取り続けている。
PGMは出来る限りメンバーの声を聴き、メンバーシップの特徴を温存してコース個々の特徴を生かした運営を目指して来た。
だがやはり、大所帯には避けて通れない利益目標があり、すべてのコースでメンバーの声が反映され、メリットが享受されているとは言い難いのが現状だろう。
栃木県のプレステージCCのように、PGMにはしっかりとした会員権相場がついているコースもあり、メンバーや会員権業者の評判については、アコーディアよりPGMに軍配が上がると言えるでしょう。
もし、あなたが今、ゴルフ会員権を買おうとしているなら、アコーディアゴルフのコースはやめるべきです。
PGMならコースによってはメンバーになっても、会員としてのメリットを楽しめるところも多くあります。
ゴルフ会員権はここまで値段が下がってくると買い時です。
ただし、繰り返しますがアコーディアの会員権を買ってはいけません。
ゴルフ場は施設のシンプルさとオペレーションの簡素化を追求した完全パブリックと、メンバーシップに二極化されるべきです。
そうなれば、日本のゴルフ産業はあらゆる方面において、再び活性化されることは間違いないだろうと思われます。
アコーディアが低料金で多くのビジターを呼び込もうとするのを、全面的に否定する気はありません。
しかし、メンバーシップのコースをパブリック化するのは、如何にも無理があると言わざるを得ないのだ。
年会費を払ってもらう以上は、会員をそれなりに遇するのが企業責任であろう。
ここに興味深い数字がある。
| ◎ゴルフ場数
アメリカ 約18,000コース メンバーシップ 4,200 パブリック 13,800 日 本 約 2,300コース メンバーシップ 2,100 パブリック 300 ◎ゴルフ人口 アメリカ 約3,700万人 日 本 約 750万人 |
1ヶ月でスコアを10減らしたい方は、こちらをクリックしてください。
アメリカのゴルフ場は日本の約8倍に対して、ゴルフ人口はアメリカが日本の約5倍である。
これから判断して、ゴルフ人口に対するゴルフ場の比率はアメリカが日本よりも圧倒的に多いことになる。
だが、それでもアメリカのゴルフ場が経営できるのは、パブリックが多いからだと推測できるのです。
一人当たりのラウンド回数が、アメリカは日本よりはるかに多いということでしょう。
ゴルフ人口とゴルフ場の多さから推察できるのは、アメリカ人は日本人がジョギングを楽しむ感覚でゴルフに親しんでいると言うことである。
アコーディアにはメンバーコースから健全なパブリックへの、転換方法を研究していただきたいものです。
日本のゴルフ産業復興と会員権市場活性化のために。
[に]
1ヶ月でスコアを10減らしたい方は、こちらをクリックしてください。
ゴルフ会員権相場を活性化させる唯一の秘策！
アコーディアが世間の不評とメンバーからの不信を同時に払拭する画期的な方法がある。
それはまた、オリンピック種目となったゴルフ会員権の相場市場、活性化にも一役買う事になるのである。
| 『確かに詰め込み過ぎですね。
それとルール、マナーもろくに知らない客が多いことも、スロープレーに気付かない客がいるのも事実。
世界の潮流である、Fast play とはほど遠いのは確かだ。 しかし安さの魅力は捨てがたい！
よって、ここでプレーするときは文句を言ってはいけない、寛容．割り切りの気持ちを学びながらラウンドしよう。
そうすれば吾輩のようにまったくイライラしなくて済むのである。 不満や文句があるなら しっかり高い料金を払ってキャデイ付きの優良コースに行くべし。 安くて良いのはユニクロとドン・キホーテだけだ』 |
このコメントにこそ、アコーディアがとるべき路線の重大なヒントが隠されている。
「安さの魅力は捨てがたい！」
のである。
前後の組が多少マナー悪かろうが、へたくそであろうが料金の安さでコースを選ぶ人は相当数いるだろう。
実際に現状でもアコーディアのコースには、そのようなニーズを持った方が多く押し寄せている。
しかし、現在の運営方法はメンバーの犠牲の上に成り立っていることは明らかであり、さらにこれ以上料金を下げることは難しい。
アメリカ並みに1ランド3000円台に価格設定するには、完全パブリック以外にない。
だが、130コースも運営するアコーデアグループなら可能性は十分にあると言えるのだ。
日本のゴルフ場が現状より安くできない理由は、大きく分けて3つに分類できるが、その一つにクラブハウスの問題がある。
豪華なクラブハウスを維持するために、人件費や水道光熱費などが嵩むからである。
米国のパブリックコースと日本の標準的なコースを一部分だけ比べてみても、違いは一目瞭然である。
| 施設／国 アメリカ 日本
ロッカールーム 更衣室機能のみ 冷暖房完備/電子ロック機能 風呂 シャワーのみ 浴槽100㎡以上/サウナ/ジャグジー トイレ 公衆トイレ ウオシュレット/手拭きタオル/櫛 調度品 シンプル 豪華テーブル・椅子・ソファ/高級画 |
日本のホテル並みのクラブハウスを維持するためは、人件費を含めて高額な費用を必要とし、アメリのパブリックと同等の料金設定は絶対無理である。
これを解決するためにアコーディアだからこそ打てる手がある。
例えば、東京湾CCを完全パブリックとして営業するのである。
現メンバーは周辺のゴルフ場や本人の希望によって、他県のコースに移ってもらうのだ。
このような方法で千葉県、茨城県、栃木県、兵庫県、北海道などに、全国で計10か所ほどの完全パブリックを運営してもらいたい。
クラブハウスは固定資産税を考えて取り壊すか、そのまま残して風呂場やロッカールームなどを改装してシャワー設備だけにするなど、アメリカ方式に切り替えるのである。
トイレ掃除も基本一日一回、食事はアメリカ型のフアストフードと日本式の立ち食いそばを、組合わせたようなものにする。
カートは電動と手引きをお客さんに選んでもらい、もちろんキャディはなし。
これだと一日5千円台で楽しめるだろう。
さらに安くするためには、贅沢税と言われる日本独特の「ゴルフ場利用税」の撤廃である。
そしてもう一つ、日本のゴルフ場経営の大きな負担となっているのに固定資産税がある。
日本のゴルフ場はひとコース当たり、年間2000万円から3000万円の固定資産税を払ってるというデータがある。
ゴルフ場の敷地はコースができる以前には、その大部分が固定資産税の対象とならない山林であった。
ゴルフ場利用税の撤廃と固定資産税の軽減が実施され、シンプルなクラブハウス利用が実現すると、日本にもアメリカ同様の格安ゴルフ場が誕生する運びとなる。
３8００円以内でプレーできるようになったら、ゴルファは間違いなく増えるだろう。
ともかく安い方が良いと言う人は、パブリックへ行き、プレーを楽しんだ後、ゆっくり風呂に入りたい方はメンバーシップのゴルフ場へ行けば良いのだ。
二極化する事によってメンバーシップの価値も再認識され、ゴルフの会員権市場も活気づくだろう。
アコーディアもパブリックでは、『早朝スループレー』『早朝ハーフ』『午後スループレー』『アフターヌーンプレー』などを存分にでき、メンバーシップコースを正常営業に戻すことで、グループの会員権も相場が上がることを期待できる。
3000円台でプレー可能なパブリックコースが日本に500ヶ所もできたら、ゴルファはかなり増えゴルフ業界は再び隆盛を迎えられるだろう。
筆者も二度アメリカ型パブリックでプレーしたことがあります。
一度目は、神奈川県座間市の米軍キャンプ内にあるゴルフ場。
基地内ですから地形は、ほぼ真っ平ですが変化をつけるためなのでしょうか、所々のティーグラウンドがこんもりと土を積んだ舞台のようになっていました。
高いのだと2ｍ以上あったかもしれませんが、狭くて４人同時にはティーグラウンドには立てなかったように記憶しています。
18ホールのパー72ではありますが、総yardsは6,000弱くらいだったでしょうか。
樹木は少なく、ホールとホールの間に歯の抜けた櫛のような状態でぽつりぽつりと立っている。
バンカーはグリーン周りに適当にちょこちょこっと置かれた感じで、グリーンは小さいがアンジュレーションは弱く決して難しくはない。
それでも、18ホール回るとゴルフをやったーと言う気にはなりました。
当然、キャディはいませんでした。
クラブハウスは実に簡素で、どこか町内会の古い集会場に食事用のテーブルと椅子を置いているような雰囲気で、男子用のシャワーは2室だったような。
食事は何を食べたかあまり記憶にはありませんが、スープとご飯にグリーンピースが入っていたのだけは、はっきりと記憶にあります。
料金はある団体がすべて払ってくれたので、いくらだったのかは知りません、残念ですが。
普通ではめったにプレーできない米軍基地のコースと言うこともあって、満足感はありました。
もう一度はハワイのオワフ島。
これはもう、TVなどで見るアメリカ本土のパブリックそのもの。
トイレはクラブハウスの外で、日本の工事現場にあるような簡易式。
ワンウェーで回って大きなコップでジュースを2杯飲み、シャワーも浴びずにコースを後にした記憶があります。
コースの所々に腹の出たおじさんが立っていて、
「ハヤク！Hurry up！」
と盛んに声をかけていました。
日本のセミパブリックコースも、あれをやれば良いのではないでしょうか。
こちらもフラットでハザードが少ないやさしいコースでしたが、広いフェアウエー脇の木々には深紅の花が咲いていて、いかにも南国ハワイを感じさせていました。
会社がすべてまとめて払ったので、このコースも料金はわかりませんが、何十ドルレベルでしょう。
友人や家族と気軽にプレーするなら、どちらも全く問題なく楽しめます。
アコーデアはジュニアの育成に協力的ですが、是非こちらのパブリック化もご検討いただき、ゴルフ業界の活性化に貢献していただきたいと願います。
